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    1: 朝一から閉店までφ ★ 2018/04/13(金) 13:27:05.01 9
    仕事・働き方・トレンドvol. 5894
    最も「信頼できる」メディアは?――1位テレビ、2位ネット、3位新聞という結果に
    2018.4.13

    ジャストシステムは4月12日、『モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査(2018年3月度)の結果を発表した。「春」をきっかけとしたSNS利用の変化について聞いたところ、およそ3割の人が何らかの形で「SNSの利用を見直し」をしていると回答していた。(文:okei)

    調査はインターネットで 2018年3月29日~4月3日に実施。15歳~69歳(均等数)の男女1100人の回答を分析した。



    若者は男性の方がSNS「断捨離」傾向

    (画像)
    春はSNS断捨離の季節?

    Facebook、Twitter、LINE、InstagramのいずれかのSNSを利用している人のうち、この春、「利用している SNSの一部を整理した(利用を停止した)」と回答した人は、全体で9.1%。年代別で割合が高いのは10代で、男性29.5%、女性は18.4%だった。

    「つながっている個人アカウントを整理(解除、ブロック)した」のは10.2%で、これも男性の10代(27.3%)、20代(22%)の割合が高い。一方、女性は10代(26.5%)、20代(9.5%)で差が開いた。他の世代は9~5%台で、50~60代女性だけは1%台だった。

    やはり、若い世代のほうがマメにSNS上のつながりを整理することが多いようだ。ちなみに「最も多く整理(解除やブロック)したSNS」のトップは「LINE」(47.3%)で、
    卒業がきっかけになると考えられる。その中で、女性より男性のほうが断捨離する傾向が強いことが分かり、興味深い。

    「SNSそのものの利用をやめた」人も1%おり、全体で25.1%の人が、何らかの形でSNSの利用を見直していた。「つながっている企業アカウントを整理(解除、ブロック)した」(10.4%)、「つながっているタレントなどのアカウントを整理した」(7.8%)という結果もある。


    若者の「テレビ離れ」はウソだった?

    また、様々なメディアが多くのコンテンツを配信する中、「最も信頼できるコンテンツ」を配信していると思うメディアを聞くと、

    1位:「テレビ」(22.2%)
    2位:「インターネット」(21.5%)
    3位:「新聞」(20.7%)

    という結果だった。「あてはまるものはない」と答えた人も27.4%いた。

    テレビを支持している層を細かく見ると、最も高いのは10代女性で46%とダントツ。女性は20~60代が全て20~25%と大きな違いは見られなかった。
    一方、男性でも10代(34%)が最も高く、50~60代(25%)、20代(19%)、30代(15%)、40代(13%)と続いた。どちらかというと、30~40代の支持が低い。

    「若者のテレビ離れ」などと聞くことがあるが、まだまだテレビの影響力は大きいようだ。ただ、どれもわずかな差ではある。10代男子の14%は、最も信頼できると思うのが「SNS」だった。

    https://news.careerconnection.jp/?p=52876

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    1: 雪柳φ ★ 2018/03/27(火) 19:16:32.28 9

    ボクシングの元・日本チャンピオン、湯場忠志容疑者(41)が、ストーカー規制法違反の疑いで逮捕された。

    湯場容疑者は3月中旬、宮崎県内に住む、元交際相手の20代の女性の携帯電話に、羞恥心を害する画像を3回にわたって送信。
    その後も「絶対つぶす」、「迷惑かけたなら言って」など、45回にわたって連続してメールを送った疑いが持たれている。

    警察は27日朝、湯場容疑者に任意同行を求め、事情を聴いたところ、容疑を認めたことから、ストーカー規制法違反の疑いで逮捕した。

    湯場容疑者は、5階級を制覇したボクシングの元・日本チャンピオンで、現在は宮崎市でフィットネスジムを経営している。

    https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/fnn?a=20180327-00000278-fnn-soci


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    1: チョコパンダ ★ 2018/04/01(日) 19:41:14.45 9

    https://www.nikkansports.com/general/news/201804010000660.html

     京都高島屋(京都市下京区)が客1人2体までとして100体限定で受注販売した人形が、1人の男性客に買い占められていたことが1日分かった。スーパードルフィーと呼ばれる精巧なもので、100体で代金は計1200万円を超える。インターネット上では「転売目的」との指摘があるが、京都高島屋は「転売目的かどうか確認できない。契約も成立してしまっている」として予定通り5月に引き渡すという。

     京都高島屋によると、販売したのは画家の故中原淳一氏の絵を再現した「ロリーナ」という名前の女の子の人形(高さ64センチ)で、1体12万4200円。3月31日に受注販売を受け付けると開店前から約200人の行列ができ、先着50人に整理券を配布した。

     複数のカウンターで販売員が受注販売の手続きを進めたが、整理券を受け取った人がカウンターに来るたびに、最初に購入した男性客が次々と「この人の分も払います」と言って他の客の代金も支払ったという。他の客もこの男性客の関係者だったとみられる。

     京都高島屋の広報担当者は「結果的に買えなかったお客様に残念な思いをさせてしまい申し訳ない。5月に東京の日本橋高島屋でも受注販売を予定しているが、今回のことを真摯(しんし)に受け止め、販売方法を改善したい」と話している。(共同)


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    1: 木静かならんと… ★ 2018/03/24(土) 23:58:49.17 9

    「サザエさん」、東芝の半世紀のスポンサーに幕
    2018年03月24日 21時35分

     東芝は、フジテレビ系のアニメ「サザエさん」の番組スポンサーを、一部地域を除いて25日の放送をもって降板する。

     経営再建の一環で広告戦略の見直しを進めており、半世紀にわたるスポンサーの役割に幕を下ろす。

     国民的番組であるサザエさんは、1969年に放送が開始され、東芝は当初からスポンサーとして番組を支えてきた。単独提供の時期が長く、サザエさんが番組冒頭で東芝の提供を伝えるシーンは、日曜夕方の家庭でおなじみとなってきた。

     東芝は巨額損失で経営難に陥って以降、家電事業を大幅に縮小し、法人向けビジネスに注力するようになっている。一般消費者に広く訴えるCMのメリットが薄れていた。

    ▽引用元:YOMIURI ONLINE 2018年03月24日 21時35分
    http://www.yomiuri.co.jp/economy/20180324-OYT1T50070.html


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    1: 朝一から閉店までφ ★ 2018/04/13(金) 16:59:42.32 9
    2018年04月13日 16時35分 公開
    日本郵政グループに「違うそうじゃない」と総ツッコミ 正社員の住宅手当カットで非正規との待遇格差是正?
    ネット上では他企業も同様の施策を取るのではと不安の声が。
    [Kikka,ねとらぼ]
     日本郵政グループが2018年10月から、これまで正社員の内約5000人に支給していた住居手当を廃止することが分かりました。該当社員は最大で年間32万4000円の大幅減収となるため反発の声も聞かれますが、
    同グループはねとらぼ編集部の取材について「正社員の待遇を引き下げて、正社員と非正規社員の待遇格差を是正するとの考えは全くない」との考えを明かしました。

     一部手当の廃止が決定したきっかけは日本郵政グループの労働組合が春闘で求めた正社員と非正規社員との待遇格差是正要求。同グループの社員は約半数が非正規社員で、
    これまで正社員だけに認められてきた「住居手当」「年末年始勤務手当」「寒冷地手当」「隔遠地手当」「扶養手当」の5つを非正規社員にも支給するように求めました。

     これに対して同グループは組合側に「年始勤務手当」については非正規社員への支給を認めたものの、その他については次のような提案をし、決定されました。

    住居手当……転居を伴い転勤がない正社員への支給を廃止。非正規社員には従来通り支給せず。
    年末年始勤務手当……年末手当を廃止。年始手当は正社員・非正規社員ともに支給。
    寒冷地手当……支給額を削減。非正規社員には従来通り支給せず。
    隔遠地手当……支給額を削減。非正規社員には従来通り支給せず。
    扶養手当……今後も継続して協議する。

     例えば「住居手当」については現状、転居を伴う転勤のない正社員(2万人)のうち約5000人に対して、借家の場合最大で2万7000円、
    持ち家の場合は購入から5年間に限り、購入額に応じて6200~7200円が支給されていましたが、これがカットされることとなります。

     今回の決定についてネット上では「『同一労働同一賃金』を曲解した暴挙」「非正規の待遇が低いのが問題なのであって、正社員の待遇が高すぎるわけではない」
    「『違うそうじゃない』を最悪の形で実現した最悪の例の一つになりそう」など批判の声が相次いでいます。

     こうした状況について日本郵政グループは、次のような見解を示しました。


    正社員の待遇を引き下げて、正社員と非正規社員の待遇格差を是正するとの考えは全くない。

    今回の春闘でJP労組から要求のあった手当・休暇(住居手当、年末年始勤務手当、寒冷地手当、隔遠地手当、扶養手当、夏期・冬期休暇、病気休暇)
    が非正規社員に適用されていないことについては、正社員と非正規社員との間の職務内容と働き方の違いや、それぞれの手当・休暇の趣旨を踏まえ、
    非正規社員には適用していないものであり、正社員と非正規社員との間の不合理な労働条件の差異を禁じた労働契約法との関係では問題ないものと考えている。

    一方で、既存の制度については、社会環境の変化を踏まえて絶えず見直しを行っていく必要があり、今回の春闘で労使で真摯に交渉した結果、一部の手当・休暇の見直しを行うことで合意に達したものである。
    こうした既存制度の見直しにより一部の正社員には不利益変更となることから、手厚い経過措置を設けるとともに、正社員については賞与の支給月数の引上げや一般職(>>>0�等の初任給の引上げを、
    非正規社員については賞与の引上げ、年始手当の新設、夏期冬期休暇(各1日)の新設等により、正社員も非正規社員も共に処遇改善を図り、全社員がより高い士気をもって励むことができるようにした。

    >>>0�一般職……主として標準的な業務に従事して、担当業務を効率的に遂行し、安定的かつ継続的な組織運営に貢献することが期待される社員区分
    (郵便局の窓口・配達・区分業務など)。原則として勤務地は転居を伴う転勤がない範囲。担当者として、役職者にはならない。

     安倍政権が進めてきた「働き方改革」関連法案の大きな柱である「同一労働同一賃金」について政府は、非正規社員の待遇が正社員の待遇に引き上げられることを想定していますが、
    今回の日本郵政グループの決定では正社員の待遇が引き下げられるというまさかの展開に。今後も他企業が同様の施策を取る可能性があるのではと不安の声や厳しい意見があがっています。

    (Kikka)
    http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/1804/13/news112.html
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